葬儀の見積りや準備は、大切な方が亡くなった直後の深い悲しみの中で慌ただしくおこなわれることが多いもの。近年では残された家族にこういった負担をかけるのを避けるために、自身の葬儀の生前契約をするという方もいらっしゃいます。

「こんな葬儀をしたい」という希望がある方は、終活の一環として葬儀の生前契約も視野に入れてみましょう。ここでは葬儀の生前契約について詳しく解説いたします。

生前契約というのは、生きている間に自分の葬儀の契約を済ませておくことをいいます。
生前契約は今から100年ほど前にアメリカの葬儀社が始めたサービスでプレニードと呼ばれています。生きているうちに自分の葬儀の内容や費用が把握できるという合理性から、アメリカでは1910年代から生前契約をする人が増えていったといいます。
日本では、1990年代に初めて生前契約のサービスが提供されるようになりました。

かつて日本では自身の死について語ることが敬遠されがちでしたが、近年では終活という言葉も一般化し、生前にさまざまな準備をしておこうと考える方が増えているのです。

葬儀の生前契約をするためにはまず、信頼できそうな葬儀社を探す必要があります。資料を取り寄せたり、実際に相談してサービス内容や費用を比較検討し、最適な葬儀社を選びましょう。

葬儀社には、どのような葬儀をしたいのかを具体的に伝えることが大切です。参列者の人数、会場や葬儀の規模、宗派のほか、葬儀に対するこだわりなどを細かく伝えれば葬儀社が要望に合わせて葬儀プランを立ててくれます。

内容に納得できたら生前契約を締結し、葬儀を委託しましょう。

葬儀の生前契約をしておけば、自身の希望に合わせた葬儀をしてもらうことが可能です。事前に葬儀社や流れが決まっていれば、亡くなったあとに遺族の負担を減らすことができるという利点もあります。

「葬儀にはどれだけお金がかかるか分からない」と悩む方もいるものですが、生前契約をしておけば費用を事前に把握することもできます。


参考：葬儀屋との事前相談と葬儀費用への納得度の関係（アンケート調査）｜ミツモア

葬儀の内容を話し合って生前契約をしても、実際の葬儀が希望どおりにならない可能性があります。世の中の流れは早いため、ときには葬儀の一般的な方法が変化したり、物価が変動したりする可能性も考えられるのです。また、企業の平均存続年数は年々短くなっていますから会社の信頼性や永続性のある機関にお金をあずけられるかも重要なポイントです。

こういった場合に備えて、生前契約の内容の見直しや更新ができるかについても確認しておくとよいでしょう。

近年では少子高齢化が進み、「自身の死後のことが心配」という方も増えています。特に、身寄りのない方や家族に負担をかけたくない方を中心に、生前契約への注目度は飛躍的に高まっています。
元気なうちに葬儀の内容を決めて生前契約をしておけば、死後の負担を和らげることができます。まずは終活の一環として、自身の葬儀をどのようにおこないたいかを考えてみてはいかがでしょうか。

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