「家族だけで葬儀を…」と故人の遺志を受けた時でも、のこされた側からすると親戚に声をかけない訳にはいかないものです。たとえ家族だけで済ませたとしても、後に亡くなった事実を伝える必要性があり、親しい方から「なぜ？お葬式に呼んでくれなかったのか！」「もっと早く知らせてほしかった…」などと、やり場のない想いをあびせられることがあります。
さらに「せめてお墓参りをさせて欲しい」「お仏壇にお線香を…」と、相手が訃報を知ったタイミングで連絡が入り、その都度、対応に追われることになります。
年齢や人柄、勤務先の立場によってはご遺族の後の負担が大きいため、予め知らせたほうがよかったと後悔される場合がありますので、家族葬を行う際には慎重に判断するようにしましょう。

「低価格の家族葬」なら費用負担が少ない！？とは限りません。
たとえ「追加料金一切不要」などと宣伝されていても条件が異なれば必ず追加料金が発生します。料金トラブルを回避して正確な葬儀費用を算出するために必要な「基本３項目」があります。
それは「人数」「式場」「宗教」です。この３つが明確になっていない金額は、信憑性が低く曖昧だと言えます。
例えば「人数」。10名未満とそれ以上の時とでは様相が変わります。必要な物品、控室や車両はもちろんのこと、飲食・返礼品にも調整が必要になってきます。
また、「式場」も大小様々で各使用料金が違うことから葬儀を行う場所に指定がない場合、追加料金が発生する大きな要因となります。さらに宗教者の御礼の有無や戒名の位についても同様のことが言えます。
つまり、内容をつめることなく「低価格に見える家族葬」を選択しても、結果として想定外の出費が重なる危険性が高く本質的な節約に繋がらないと言えます。